低付加価値製品の生産が中国にシフトしている中、日本企業が生き残るためには高付加価値の製品・技術を生み出していくしかない――。何度このような声を聞いたことだろう。しかし、中国脅威論が喧しく叫ばれる一方で、日本の技術力自体に警鐘が鳴らされているのも事実である。

1980年代、日本の製造業は半導体をはじめとする様々な分野で「世界一」であった。日本の総合電機メーカーは「総合力」を活かし、多様な分野で製品開発を行なっていた。が、1990年代に半導体技術が複雑化し、設計や製造など特定のプロセスに特化したメーカーが登場すると、多品種生産のため利益率が低く、経営の意志決定の迅速性でも劣る日本のメーカーは、設備投資や研究開発に乗り遅れることとなった。中国や韓国など安価な人件費を利用する勢力が台頭する以前に、日本企業は競争力を失っていたのである。

現在、日本企業は急速に欧米風の専門特化型の企業形態へと移行を進めている。同時に、本来の強みであった「技術力」での巻き返しも図っている。将来の市場を見据え、最先端技術に対して積極的に投資し、着実に成果をあげつつあるのだ。

しかし、こうした「最先端技術」にありがちなのが、技術開発が先行する余り、実際に市場が立ち上がった際の絵姿が見え難いことである。それはまた、社会に対してその技術がいかなるインパクトを与えるのかを示し難いということでもある。例えば、RFID、システムバイオロジー、有機EL、グリッドコンピューティング、といった最先端技術について、どの程度ご存知だろうか。

名前を聞いたことはあるが、「どのような技術なのか」「現行の技術と何が違うのか」「技術が実現することによってどのようなインパクトがあるのか」はわからない、というのが大方の反応だろう。しかし、次世代技術を担うのは、いま大学生活を送っているあなた、あるいは社会人としてキャリアを踏み出したあなたかも知れない。このコーナーでは、これらの技術の開発に実際に取り組んでいる研究者・ビジネスマンのインタビューを通じ、上記の問いに答える形で、最先端技術を解説していく。